学費・学費支援制度 | 広島工業大学専門学校

学費・学費支援制度

諸納入金(平成30年度)について

入学金

入学金:100,000円(各学科共通)

学費

学費とは、授業料、実験実習料、施設設備資金を言い、年額合計金額を年2回(前期・後期)に分けて納入します。但し、全額を一括で納入することもできます。

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学 費(平成30年度)
学科授業料実験実習料施設設備資金年額合計金額前期学費後期学費
建築学科 550,000円 250,000円 180,000円 980,000円 490,000円 490,000円
建築士専攻科 550,000円 250,000円 180,000円 980,000円 490,000円 490,000円
土木工学科 550,000円 250,000円 180,000円 980,000円 490,000円 490,000円
電気工学科 550,000円 250,000円 180,000円 980,000円 490,000円 490,000円
機械工学科 550,000円 250,000円 180,000円 960,000円 490,000円 490,000円
情報学科 550,000円 250,000円 180,000円 960,000円 490,000円 490,000円
ITスペシャリスト学科 550,000円 250,000円 180,000円 960,000円 490,000円 490,000円
音響・映像メディア学科 550,000円 250,000円 180,000円 980,000円 490,000円 490,000円
学費(平成30年度)
全学科
授業料550,000円
実験実習料250,000円
施設設備資金180,000円
年額合計金額980,000円
前期学費490,000円
後期学費490,000円
委託徴収金(平成30年度)
全学科
種別納入金額納入回数
学生総合補償保険7,000円毎年1回
健康診断費3,000円毎年1回
学友会費2,000円毎年1回
同窓会準会員入会金5,000円入会時のみ
合 計17,000円
備考 同窓会終身会員費(10,000円)は卒業年次に納入
委託徴収金(平成30年度)
全学科
種別納入金額
納入回数
学生総合補償保険7,000円
毎年1回
健康診断費3,000円
毎年1回
学友会費2,000円
毎年1回
同窓会準会員入会金5,000円
入会時のみ
合 計17,000円
備考 同窓会終身会員費(10,000円)は卒業年次に納入

学費等について

  1. 学費は、入学年度の金額が卒業まで適用され、途中で変更することはありません。
  2. 上記のほかに、教科書代・検定料等の実費を必要としますが、寄附金等は一切徴収いたしません。
  3. 入学金は初年度のみ徴収いたします。
  4. 入学金・学費納付書は、合格通知書に同封して送付いたします。
  5. 入学金・年間授業料・年間実験実習料・年間施設設備資金は原則として指定された期日までに納入してください。
  6. 指定された期日までに入学手続きが行われないとき、合格を取り消すことがありますので注意してください。ただし、特別の事情があり、その旨本校入学事務局に連絡があった場合はこの限りではありません。
  7. 平成30年3月31日までに入学辞退をされた場合は、納入済みの授業料、実験実習料、施設設備資金は全額返還いたします。
    (※入学金、選考料、出願書類は返還いたしません。)
  8. 推薦入試、指定校推薦入試、チャレンジ推薦入試ならびに自己推薦入試のいずれかで出願し、入学辞退をされた場合は、免除となっていた選考料を納入していただきます。
  9. 平成30年4月1日以降に入学辞退をされた場合は、理由の如何に問わず返還できません。

教科書代等について

  • 入学時に、各学科で教科書代が別途必要となります。
  • 情報学科ならびにITスペシャリスト学科の授業で使用するノートパソコンは、各自で準備してください。ノートパソコンの仕様について、または新規で購入する際のご相談は本校までお問い合わせください。
  • 各学科で受験する資格試験の受験料・テキスト代が別途必要になります。
  • 卒業年度後期に卒業アルバム購入の案内をいたします。(平成28年度は9,000円でした。)

教科書代(平成29年度生)の概算を表示

教科書代等(平成29年度生概算)
建築学科建築士
専攻科
土木工学科電気工学科機械工学科情報学科ITスペシャリスト学科音響・映像メディア
学科
一年次教 科 書22,00010,00036,00036,00030,00023,00023,00016,000
製図道具36,000-9,000-11,000---
関数電卓4,000-4,000-----
ノートパソコン-----各自で準備各自で準備-
実 習 服--9,0009,00013,000---
合 計62,00010,00058,00045,00054,00023,00023,00016,000
二年次教 科 書18,000-15,00027,00028,00027,00028,0000
合 計18,000-15,00027,00028,00027,00028,0000
三年次教 科 書------17,000-
合 計------17,000-
教科書代等(平成29年度生概算)
建築学科
一年次
教科書22,000
製図道具36,000
関数電卓4,000
合 計62,000
二年次
教科書18,000
合 計18,000
教科書代等(平成29年度生概算)
建築士専攻科
一年次
教科書10,000
合 計10,000
教科書代等(平成29年度生概算)
土木工学科
一年次
教科書36,000
製図道具9,000
関数電卓4,000
実習服9,000
合 計58,000
二年次
教科書15,000
合 計15,000
教科書代等(平成29年度生概算)
電気工学科
一年次
教科書36,000
実習服9,000
合 計45,000
二年次
教科書27,000
合 計27,000
教科書代等(平成29年度生概算)
機械工学科
一年次
教科書30,000
製図道具11,000
実習服13,000
合 計54,000
二年次
教科書28,000
合 計28,000
教科書代等(平成29年度生概算)
情報学科
一年次
教科書23,000
ノートパソコン各自で準備
合 計23,000
二年次
教科書27,000
合 計27,000
教科書代等(平成29年度生概算)
ITスペシャリスト学科
一年次
教科書23,000
ノートパソコン各自で準備
合 計23,000
二年次
教科書28,000
合 計28,000
三年次
教科書17,000
合 計17,000
教科書代等(平成29年度生概算)
音響・映像メディア学科
一年次
教科書16,000
合 計16,000
二年次
教科書0
合 計0

学費・入学金支援制度

IT特待生制度

ITスペシャリスト学科に入学した者または情報学科に入学し、ITスペシャリスト学科に転科した者で、予約申請を行い以下の2つの要件をどちらも満たした者は、ITスペシャリスト学科3年次の1年限りにおいて、授業料の半額(275,000円)を免除します。
なお、3年時に

要件1
2年次の2月末日までに「基本情報技術者試験」に合格していること。
要件2
2年次までの出席率が80%以上であり、高度資格取得に対する意欲が高いこと。

なお、3年時に進級する際に、要件を1つでも満たさなかった場合、及び、学習態度や行動が特待生としてふさわしくないとみなした場合は、予約申請を取り消します。また、IT特待生に採用された期間において、特待生としてふさわしくないとみなした場合は、期間中でも資格適用を中止します。

詳細については、「学生募集要項」をご覧ください。

親族入学金免除制度

本校の在籍者、卒業生及び元在籍者本人ならびにその子女およびこれらの兄弟姉妹の場合、入学金の全額免除を受けることができます。

詳細については、「学生募集要項」をご覧ください。

社会人女性入学金免除制度

社会人経験のある女性の方で、チャレンジ推薦入試、自己推薦入試ならびに第一種特待生選考(一般)のいずれかで出願した場合は、入学金の全額免除を受けることができます。

詳細については、「入学相談室」までお問い合わせください。

教育ローン・提携クレジットのご案内

教育ローンのご案内

本校は、国や労働金庫の進学資金融資制度の指定校です。融資条件等はそれぞれ異なるので、詳しくは各金融機関の窓口へ直接お問合せください。

教育ローンのご案内
名 称貸付機関連絡先
国の教育ローン 日本政策金融公庫 日本政策金融公庫または各金融機関窓口
ろうきんの教育ローン 中国労働金庫 中国労働金庫 0120-86-3760
一般の教育ローン 各銀行・信用金庫 各銀行・信用金庫などの窓口

提携クレジットのご案内

本校と提携しているクレジット会社を利用して、学費(入学金・授業料)を安心してご納入いただけます。

学費はクレジット会社から学校へ支払われますので、急激にライフスタイルが変わることがあっても、学費を心配することなく、安心して学生生活を送ることができます。

クレジット会社:株式会社セディナ(三井住友銀行グループ)

株式会社セディナのページはこちら

専門実践教育訓練給付制度のご案内

平成27年度より、社会人経験者で、厚生労働大臣により「専門実践教育訓練講座」に指定された学科(土木工学科・機械工学科・音響・映像メディア学科)に入学する方は。「専門実践教育訓練給付金」及び「教育訓練支援給付金」の給付を申請することができます。

制度の詳細については厚生労働省またはハローワークのホームページでご確認ください。

この制度は、本校で手続きを行うものではありません。原則として本人の住所を管轄するハローワークで行ってください。なお、受講前の手続きとして、ジョブ・カードの交付を受ける必要があります。この手続きは、受講開始日の1か月前までに行う必要があります(支給を受けるための支給申請は、別途手続きが必要です)。

専門実践教育訓練給付金

申請できる方
受講開始日(入学式)現在で雇用保険の被保険者であった期間が10年以上(初めて支給を受けようとする方については、当分の間、2年以上)であることなど一定の要件を満たす雇用保険の一般被保険者(在職者)又は一般被保険者であった方(離職者)。
※以前に受給されていた方には別に要件があります。
給付額
  1. 訓練費用(本校の場合は授業料及び実験実習料)の40%(年間32万円を上限とし、最長3年間まで)を給付。
  2. 訓練を修了(卒業)し、資格取得等をし、修了から1年以内に就職に繋がった場合は、訓練費用の20%を追加給付。
※1、2の合計は、訓練費用の60%(年額48万円、最大144万円)を上限とする。

教育訓練支援給付金(平成31年3月31日までの暫定措置)

申請できる方
専門実践教育訓練給付金の受給資格を持ち、45歳未満の離職者である方。
給付額
訓練期間中(在学中)、雇用保険の基本手当の日額の50%程度を2か月ごとに給付。
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